投資信託は年金に成りうるか?

まだまだ、気持ちの上では若い気どるが、正直、この年になると、「年金問題」が非常にねになるちゃ。

したがって、社会保険庁の職員がデタラメなことをしとるという報道を耳にすると、心の底から怒りがこみ上げてきますよね。

そこで、個人としても、将来の生活設計に備えて、「信託投資」による「分配金」を考えてみようと思い、ちょっこ調べてみたがいちゃ。


「投資信託」の魅力の一つには、株式の「配当」と同じように、保有期間内に定期的に受け取る「分配金」という制度があるがいちゃ。

実際、この「分配金」の受け取り方には、さまざまな設定がなされており、どういう形で受け取るかという判断も、「投資信託」の選択基準となっとるようですちゃ。

とはいえ、厳密に言えば、すべての「投資信託」が必ずしも定期的に「分配金」を出しとるわけでありませんが、今は圧倒的に「分配金」を出すタイプの「投資信託」に人気が集中しとるらしいですちゃ。

「分配金」の出し方においても、毎月出す「毎月分配型」が、全ての「投資信託」の実に50%以上を占めとるほどの人気ぶりだそうだから、やはり、購入者の大半は「年金代わり」として、「投資信託」を購入しとるんやろ。

こうした「毎月分配型」の他にも、1年に4度、四半期ごとに出すタイプや、まさに「公的年金」が支払われない奇数月にのみ、年6回支払う「隔月分配型」を含めると、これまた、全「投資信託」のうち約65%以上が「定期配分型」になっとるそうですちゃ。

この状況は、まさしく、「私的年金」と云ってもいいとおもがいちゃ。

実際、「投資信託」には、デイトレが当たり前になっとる「株式投資」などと比較すると、「長期保有する」のが前提となっていますちゃ。

それゆえ、「基準価格」と言われるその価格が、購入時に比べて、急上昇することも、反対に急落することもそうあるものではないので、多くの資金を集める仕組みとして、毎月の「分配金」などの制度を加味しとるんですちゃ。

購入者にしてみれば、「投資信託」が満期を迎える5年先や10年先の将来よりも、今の生活の中で、毎月、ちょっこづつでも「分配金」をもらえた方が、「年金」的な生活支援になると判断する人が多いんやろ。

しかし、この「分配金」は訳ありで、たとえば、投機的な「新興国の株式への投資」などを目論んだ「投資信託」などで、基準価格の大幅な値上がり益(キャピタルゲイン)が期待出来る場合を除いては、基本的に自らの投資資金を取り崩しとることになるがいちゃ。

結局、自分の金を自分で受け取っとるだけに過ぎない面もあることを、正しく理解しておくべきですちゃ。

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